ゼットエンジニアリング株式会社様｜ものづくり｜認知度向上

ゼットエンジニアリング株式会社

ものづくり 認知度を上げたい 年間プラン

人の目に触れない「高性能」をどう伝えるか。 情報発信や顧客フォローがスムーズになり、確かな売り上げに繋がってきています。

自社HPだけでは、本当に困っている人に情報を届けられない。
テレワーク中でも幅広いユーザーへの情報発信＆効率的なフォローができました。

ゼットエンジニアリング株式会社は、蒸気を熱源とする様々な工程で活躍する〈スチームトラップ〉を
製造・販売する企業です。〈スチームトラップ〉は主に工場やプラントなどで使用されている
熱交換器等に取り付ける装置。熱交換を終えた蒸気が凝縮した「ドレン（温水）」を外に排出します。
同社の主力製品である〈スチーム・Z〉は、シンプルな構造ながら
省エネ・省資源・省メンテナンスを実現しており、国内外で2600社以上の採用実績があります。

しかし、〈スチームトラップ〉自体、あまり人目に触れないニッチな製品のため、
自社HPで情報を発信してもなかなかターゲットの目に留まらないという課題がありました。
ユーザーがイプロス内のページと自社HPを行き来できる導線をつくって広告を配信したところ、
アクセス数・引き合い数が増加。名刺情報や目的などの詳細な情報が獲得できるため、
顧客フォローの効率もUPし、売り上げに繋がっています。

 

＞　ゼットエンジニアリング株式会社様　ホームページ
＞　ゼットエンジニアリング株式会社様　イプロスサイト

困っている人への情報発信が難しい「ニッチな製品」。

当社は〈スチームトラップ〉という製品を長年作り続けている会社です。
スチームトラップとは、加熱・乾燥・濃縮・抽出・殺菌といった、蒸気を使う様々な工程で、
蒸気配管や蒸気使用機器の中にたまった復水を排出する装置です。

Web販促が世間に広まる以前は、販促用の印刷物をお客様のところに送ったり、
様々な工場に出入りする蒸気使用機器の関連業者の方にお客様を紹介してもらったりしていました。

インターネットの普及に伴い、当社もHPを作って情報を発信するようになりましたが、
なかなかお客様の目に留まる機会がありませんでした。
というのも、一般的にあまり人の目に触れないところに取り付けられているニッチな製品なので、
蒸気を使っている方やスチームトラップを探している方までうまく情報を届けられず、
“どうしたものかな”と頭を悩ませていました。

イプロスと自社HPを連携させることで、効果を最大化する。

もともと無料の範囲ではイプロスを利用していましたが、自社HPにイプロスのバナーを貼ると
双方のアクセスが増えるのでは、という話から「だったらもっと連携させようか」と。
HPで記事を更新したらそれをイプロスで発信するなど、同時進行でアップデートすることを意識しています。

イプロスのサイトでもの探しをされている方は、直接自社HPにたどり着いてくださるお客様とはまた違う層だと思いますので、
どちらも漏れなく拾い上げるということが重要ですよね。

顧客フォローがスムーズになり、売り上げも増加。

イプロス導入後は、『スポット広告』などを利用して製品の露出量を上げました。
すると、お客様がイプロス経由で当社を見つけてくださり、
イプロスサイトやHPから、カタログ請求・お問い合わせをしてくださるようになりました。

イプロスは引き合いから詳細なリード情報が得られる点が大きなメリットだと感じます。
資料ダウンロードの目的やご要望なども分かり、適切なフォローがしやすくなりました。

コロナ禍でのテレワークでも、引き合い通知がきたら営業部長に共有して、
お客様のニーズに合った製品のカタログを送付して……というようにスムーズに対応できましたよ。
そうしてやり取りを重ねると「ぜひ現場に来てほしい」とお話が進み、売り上げに繋がることが目に見えて多くなりましたね。

今後は海外も視野に入れ、幅広い分野に展開したい。

当社の製品は既に国内の多くのお客様に喜んでいただいているので、今後は海外にも販路を広げたいです。
現在では海外に工場や事業所を持っている日本の企業様とビジネスをしているので、
海外ローカルの企業様にもアプローチできたらと考えています。

加えて、発酵関係や医療などの幅広いジャンルにも展開していきたいですね。
これらの分野は熱のコントロールを非常に細かく行う必要がありますが、
当社の製品では熱の影響や圧力の変化が少ないので、 多くの需要があると思っています。

今年から、ターゲットを絞って配信できる『特集コラム』付きのプランに変更しました。
製品のメリットを積極的に訴求していけばどんどん新たな展開が広がると思うので、
これからもイプロスを活用しつつ狙った業界・お客様に向けてしっかりアピールしていきたいですね。

（取材内容は2023年2月時点のものです）

 

関連成功事例

業界

プラン

ニーズ