インターネットメディア業界では、膨大なコンテンツを高速かつ柔軟に配信し、
ユーザーに快適な体験を提供することが求められます。
そのためには、バックエンドのデータ構造とフロントエンドの表示が効率的につながっていることが重要です。
従来のREST APIでは、必要以上のデータを取得したり、複数のエンドポイントを叩く必要があったりと、
パフォーマンスや開発の柔軟性に限界がありました。こ
うした課題を解決する手段として注目されているのが「GraphQL」です。
GraphQLの定義
GraphQLは、データクエリ言語であり、APIのための実行環境(ランタイム)です。
最大の特徴は、クライアントが必要とするデータ構造を自ら指定し、
1つのリクエストで必要なデータをすべて取得できる点にあります。
従来のREST APIのように複数のエンドポイントを参照する必要がなく、
しかも過剰なデータ転送や不要なレスポンスを避けることができます。
この構造は、特に情報量が多く、データの階層構造が複雑なメディア系サービスとの相性が良く、
ユーザー体験の向上と開発効率の両立を図るうえで非常に有効です。
インターネットメディア業界におけるGraphQLの利点
GraphQLの導入により、インターネットメディアが享受できる主なメリットは以下の通りです。
(1)必要なデータだけを取得可能
GraphQLはクエリベースでデータを取得するため、必要な情報のみをサーバーから取得できます。
これにより、無駄なデータ送信が発生せず、モバイルユーザーの通信負荷も軽減されます。
ページ表示の高速化につながることから、SEOにも貢献します。
(2)フロントエンド主導の開発が可能
スキーマに基づいて、フロントエンドが自由にデータ構造を設計できるため、
UI/UXの設計がしやすくなります。
バックエンドとのやりとりが減少し、開発スピードが向上します。
(3)1回のリクエストで複数リソースを取得
例えば「記事の情報」と「その記事の著者情報」など、
複数のデータソースを横断的に取得する場合も、GraphQLであれば1回のクエリで済みます。
これによりAPIコールの回数が減り、サーバー負荷の軽減にもつながります。
(4)ヘッドレスCMSやモバイルアプリとの親和性
近年、多くのインターネットメディアはヘッドレスCMSを採用しています。
GraphQLはその多くと統合しやすく、
モバイルアプリやSPA(シングルページアプリケーション)ともスムーズに連携できます。
GraphQL導入の際の注意点
高機能なGraphQLにも、実装上の注意点があります。
インターネットメディアにおいては以下の点に配慮する必要があります。
(1)複雑なクエリの制限
クエリが深くなりすぎると、サーバーに大きな負荷をかけることになります。
そのため、クエリの深さや取得件数に上限を設ける設定が推奨されます。
(2)キャッシュの実装が難しい
RESTと違い、GraphQLのレスポンスは動的に構成されるため、
従来のようなエンドポイント単位のキャッシュは困難です。
Apollo ClientなどのGraphQLクライアントを用いて、
クエリ単位でのキャッシュ戦略を構築する必要があります。
(3)APIドキュメントの整備が不可欠
GraphQLはスキーマを通じて自己記述的ではあるものの、
利用側が理解しやすいクエリの例や説明が必要です。
特にチーム開発においては、明確なルール設計とドキュメント整備が重要になります。
GraphQL導入のステップとツール選定
導入ステップとしては、まず既存のAPI設計と取得データの整理から始めます。
次に、GraphQLサーバーの設置と、スキーマの定義・作成を行います。
その後、クライアント側にApollo ClientやRelayなどの
GraphQLクライアントを組み込み、クエリを実行・最適化していきます。
ツールの選定も重要です。代表的なバックエンドフレームワークには
「Apollo Server」「GraphQL Yoga」などがあり、
フロントエンドでは「Apollo Client」「urql」などが広く使われています。
インターネットメディア業の
BtoBマーケティングサービスならイプロス
国内最大級の会員数を誇るイプロスなら
「SEOサービス」や「Webマーケティング促進」などに対するニーズのある
ターゲットに貴社の製品・サービス・技術をPRできます!
万全なサポート体制により、Webマーケティングに初めて取り組む企業様でも安心してご利用いただけるほか、
訴求したい特定の層に層に特化してアプローチ
できるサービスをご用意。まずは
無料でお試し
ください!(※有料化が自動的に行われることはありません)
【本記事に関する免責事項】
本記事に掲載されている情報の利用に際して利用者が何らかの損害を被ったとしても、株式会社イプロスは、いかなる民事上の責任を負うものではありませんので、ご了承ください。掲載内容に関するお問い合わせに対応できない場合もございますので予めご了承ください。本記事は公開時点の各種認証制度・業界規格の運用基準に基づいて作成されたものです。各認証機関やガイドラインの改定により、実務上の要件や解釈が変更される場合があります。最新情報は各公式発表・認証機関サイト等をご確認ください。