前回は、空間の色彩計画を紹介しました。今回は、最終回です。商業空間デザインについて解説します。住み手が誰なのかが設計時点で分かっている住宅設計と違い、商業空間の場合は、その主役も、業種も、店構えも千差万別であり、標準的な正攻法がありません。しかし、本稿で紹介する要点を押さえておくことで、実ケースに応じた良好なプランを作成できるでしょう。
第6回「商業空間について考えよう」を解説していきます。
1. 「業種・店構え」ごとのデザイン要点
基本的な商業空間のデザインは、表1のように、業種・店構えを考慮して進めます。
・業種別によるデザイン要点
業種には、いわゆる商業三業と呼ばれる飲食業、物販業、サービス業があり、それぞれ主役が違います。飲食業では提供メニューが主役であり、それを提供する際の客単価や回転率、座席数や雰囲気に合わせたインテリアなどに配慮します。物販業では商品が主役です。商品へのCC（カスタマーコンタクト）や、リピート率を左右する品ぞろえなどへのUX（ユーザーエクスペリエンス：製品やサービスを通してユーザーが感じる使いやすさ、印象といった体験）を重視します。また、サービス業では提供されるサービスが主役です。サービサー（サービスを提供する人）と顧客、あるいは顧客相互の距離感や雰囲気作りに注視します。
・店構え別によるデザイン要点
店構えの一例である、単独・路面店では、徹底した差別化効果を狙います。フレンドリーな店構えにするなど、単独店舗ならではの独自性を出し、また、近隣との有効な関係構築にも寄与しなければなりません。
ショッピングセンターや百貨店では、さまざまな店舗が並ぶので、複合効果が期待できます。しかし店舗規模が大きくなればなるほど、定常的な来客数を見込む必要があり、季節のイベントやバーゲンセールといった集客要素を受容できるホールやスペースを確保しなければなりません。また、ディスプレイコーナーを設ける必要もあります。
GMS（General Merchandise Store）などの大規模店舗ならば、来客の賑（にぎ）わいが建物全体に波及するよう、アトリウム空間を設けることも有意義です。また、来るべきアフターコロナ時代においては、EC（Electronic Commerce：電子商取引）と実店舗併用の店構えが増えると予想されます。その場合、実店舗スタッフによる対面コンサルテーションや、実物を用いた実演など、ECサイトでは得られない付加価値提供ができる空間作りが求められるでしょう。
テレワークなどによる働き方改革も進んでいます。今後は、単に物やサービスを売るだけでなく、生き方・楽しみ方の多様化を受け止めるべく、ライフスタイルイノベーション要素が加わることが期待されています。
2. 次の世代に必要な商業空間デザイン
全6回で下記の内容を解説しています。
- 第1回 住居・空間の「ひろさ」について
- 第2回 空間の心理的な「ひろさ感・心地よさ」
- 第3回 キッチン空間を考えよう
- 第4回 空間の明るさについて考えよう
- 第5回 空間の色彩について考えよう
- 第6回 商業空間について考えよう
