前回は、EMC（電磁両立性）のうち、エミッション（電気・電子機器が発する電磁ノイズ）対策を説明しました。EMC規格や、試験の要求内容は、国や地域によって異なります。今回は、日本、ヨーロッパ、アメリカで、どのようなEMC 試験が要求されているのかを解説します。
第5回「EMC試験の要求」を解説していきます。
第5回もくじ
1. 日本のEMC試験の要求
日本では、一般的な電気・電子機器と、医療用に用いられる医療機器 とでは、要求されるEMC試験が異なります。一般的な電気・電子機器には、電気用品安全法や、電磁妨害波の自主規制を行うVCCI協会（情報処理装置等電波妨害自主規制協議会）が定めた規制などにより、エミッションの試験が求められます。一方、医療用に用いられる医療機器については、薬機法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）により、エミッション、イミュニティ（電磁ノイズに対する電気・電子機器の耐性）ともに試験が要求されています。特にイミュニティに関しては、厳しい試験が課せられています。本稿では、一般的な電気・電子機器に要求されるエミッション試験について解説します。
・電気用品安全法
電気用品安全法は、電気用品による危険、および障害の発生防止を目的として制定された法律です。電気用品安全法2条では、電気用品を次のように定義しています。
1. 一般用電気工作物（電気事業法（昭和39年法律第170号）第38条1項に規定する一般用電気工作物をいう。）の部分となり、またはこれに接続して用いられる機械、器具または材料であって、政令で定めるもの
2. 携帯発電機であって、政令で定めるもの
3. 蓄電池であって、政令で定めるもの
また、電気用品の中でも、構造や使用方法、その他の使用状況から見て、特に危険や障害の発生する恐れが多いものを、特定電気用品としています。また、それ以外を、特定電気用品以外の電気用品としています。
電気用品安全法では、EMC以外にも、電気安全などの試験が要求されています。特定電気用品は、定められた機関で試験を行うことが法律で義務付けられ、特定電気用品以外の電気用品は、製造・輸入事業者が自社で安全性の確認を行います。このようにして安全性が確認された製品には、PSEマークを表示します（図1）。
EMC試験は、電気用品安全法の別表第10雑音の強さに定められています。第1章は共通事項です。第2～9章には、製品の種類ごとに試験方法などが決められています。例を挙げると、第4章は電子時計や電子応用遊技機具など、デジタル技術応用機器を対象としており、雑音電界（放射エミッション）と雑音端子電圧（伝導エミッション）の試験を要求しています。また、第7章は照明器具などが対象となり、雑音電力と雑音端子電圧の試験要求があります。
・VCCI 協会
VCCI協会は、情報処理装置、電気通信機器、および電子事務用機器からの妨害波がもたらす障害を、自主的に防止する目的で、1985年に設立されました。VCCI協会の会員が、自社のマルチメディア機器を日本国内へ出荷する場合、VCCIが実施している規制は、出荷に先立つ自主規制となります。
マルチメディア機器は、使用される環境によって、クラスAマルチメディア機器と、クラスBマルチメディア機器に分けられます。クラスBマルチメディア機器は、主に家庭環境で使用されることを意図した装置です。パソコンやその周辺装置、スマートフォン、タブレット端末装置などがあります。クラスAマルチメディア機器は、クラスB以外のマルチメディア機器です。
VCCI会員は、自社のマルチメディア機器が協会の定める技術基準の許容値に適合していることを確認するために、EMC試験を実施します。このとき、技術基準への適合確認試験は、VCCIに登録された測定設備を使用して行う必要があります。適合確認試験では、放射エミッションと伝導エミッションの試験が要求され、試験を実施し、適合確認届をVCCI協会へ提出すると、図2に示す文言とマークを、製品に表示します。
2. 海外のEMC試験の要求
全7回で下記の内容を解説しています。
- 第1回 EMCとは？
- 第2回 エミッションとは？
- 第3回 イミュニティとは？
- 第4回 エミッション対策
- 第5回 EMC試験の要求
- 第6回 EMC規格の種類
- 第7回 放射エミッション試験と簡易測定
